学びの場での洗脳リスクに要注意

　堀江貴文氏の「すべての教育は『洗脳』である」と言う本のタイトルではありませんが、確かに教育と洗脳は隣り合わせにあるようです。もちろんこの本の内容には洗脳されない方がいいでしょうが。

　それはともかく学校教育で理系以外の教科は、事実そのものというより、その著者の思いや思惑が反映されている場合が多く、仮にそれがある種一方向だけを志向するものであれば、洗脳の危険性をはらんでいるでしょう。

　例えば社会や歴史の教科書に、戦前の軍に対するあまりにも否定的な論調が多かったり、かつて併合した国家へ過度のおもねりがあり、かつそれが真実ではなかったりすれば、それをそのまま受け入れた学生は、併合した国家へのおもねりと戦前の日本への嫌悪に走る恐れが大きいでしょう。

　また竹島や北方領土が日本固有の領土だということや、第一次大戦後日本は国際連盟設立の際、世界に先駆けて人種差別撤廃を訴えたことなど、敢えて記述しなければ、そういったことに知識のない学生が生まれてしまいます。

　ですからこう言った教科書の記述は、偏った思想が入り込まないよう、十分注意する必要があります。そこが教科用図書検定調査審議会の重要な役割となります。もちろんそれを教える教師の思想や信条も重要ですが。

　しかし学校教育を終えた後も、教育の場と言うより学びの場は多く有り、広く考えれば、各種メディアや様々な図書、博物館等の施設見学、イベントや映画鑑賞、それに旅行などもその学びの対象となります。洗脳とは言えませんが例えば、旅先の経験からものの見方が変わるというようなこともあるでしょう。

　私は５年ほど前友人と会食をしていたときに、たまたま当時政治の課題となっていた「特定秘密保護法」が話題になりました。そこで私が「日本もこの法律を作って、軍事上の秘密を保護しないと、海外からの情報も得にくく、特に日米同盟の円滑な運用にも支障を来すので、成立を望む」と意見を述べました。

　そうするとその友人の奥さんから突然、「軍事的な意味合いの強いこの法律が出来ると、集団的自衛権の立法に繋がる。そうなると日本は戦争に巻き込まれる恐れが強い。徴兵制が敷かれる恐れも出てくる。二度と戦争はしてはいけない。」と即座に反論されました。奥さんは以前は教師でこう言う話題には強い人です。しかしこれは正に当時の朝日新聞の論調そのものです。つまりこの奥さんは朝日新聞によって教育され、洗脳されていたわけです。

　法律制定後日本は、戦争は起こさず巻き込まれてもいなく、また徴兵制も敷かれていません。振り返れば安保闘争でも、安保条約を締結すれば戦争に巻き込まれると言って、大規模な反対デモが起こりましたが戦争は起きていません。つまり洗脳していると同時に嘘をついていることになります。

　これらの例からも、こう言った左側のメディア等の教育や洗脳は、単に彼らのイデオロギーに沿った宣伝工作にしか過ぎないのです。ですから先に挙げた様々な「学び」の対象には、そのすべてについてそのまま受け入れるのではなく、必ず自分なりに考え抜いた客観的なフィルターを通して見る必要があります。

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