韓国は日本なしに生き残ることができるのか: 美しい日本

　戦後最悪といわれる最近の日韓関係について、数あるメディアの中で少数ながら世界へ向けて発信しているメディアの一つ、英語ニュース・オピニオンサイト「ＪＡＰＡＮ　Ｆｏｒｗａｒｄ」（ＪＦ）は、そんな問いに答えようと「岐路にある日韓関係：韓国は日本なしに生き残ることができるのか」というタイトルの記事を掲載しています。産経新聞ニュースネット版は次のように抜粋して紹介しています。

　朝鮮戦争を２度戦った日系の退役米陸軍中尉、アーチー・ミヤモト氏が、ＪＦに特別に寄稿した。台湾やベトナム、日本で米軍将校として駐在、数々の勲章を授与されたミヤモト氏は、韓国からも叙勲され、退役後は米国の日系物流会社社長、会長を務めた。引退後は『第二次大戦・慰安婦についての軍の記録』という電子書籍を出版している。

　同氏はまず、最近の日韓対立を理解するには「１００年以上前に遡（さかのぼ）る必要がある」と述べ、日韓の歴史をひもとく。

　韓国側が１９１０年の日韓併合条約を「歴史上、最も残忍な植民地化」と呼んでいることなどを紹介しながらも、日本が韓国併合直後から、日本軍を指揮する将校として相当数の韓国人を受け入れた事実を明らかにし、「韓国人に対する日本の扱いは、欧州諸国の植民地統治と異なる…いかなる西欧諸国も、植民地から支配勢力の将官に昇格し、その部隊を指揮した人物はいない」と論じる。

　そのうえで、「日本に対する憎悪と憤りを引き起こしている韓国の歴史認識が現在の危機の根本的な原因だ」と喝破した。

　その一例として、韓国人が信じている慰安婦問題に言及。「元慰安婦の確証のない陳述以外に、日本人による韓国人慰安婦の強制連行を示す文書はひとつもない」ことを示し、韓国人が「根拠なき慰安婦物語」を信じ込まされていることに問題があると指摘する。

　さらに、すでに解決済みの第二次大戦中のいわゆる徴用工をめぐる問題を蒸し返す韓国に、「１度だまされ、２度だまされ、３度だまされた日本は、韓国との条約は価値がないとみなしている…韓国での日系企業の資産差し押さえにより、日本の忍耐力は尽きた」と解説。

　日本から離れた韓国の未来について、「日本のこれまでの経済的支援がなければ、韓国の今日はないだろう。日本の将来的な援助なしに、韓国は生き残ることができるのか」と指摘し、韓国が深刻な経済問題に直面すると予測する。

　記事は「『歴史を捏造（ねつぞう）する国の運命は決まっている！』との言葉がある。次は韓国か」と締めくくられているが、どうなるか。

　ＪＦの読者からは「韓国は歴史の真実を受け入れて方向転換するか、北に吸収されるしかない」「近代化をもたらした日本にこそ感謝すべきだ」「彼らは時を置いてまた欺（だま）そうとする。準備を怠ってはいけない」などのコメントが並ぶ。

　韓国の文政権は生き残りをかけ、情報戦争を仕掛けてきている。日本は侮（あなど）ることなく、歴史の真実を冷静に世界に発信することが肝要だと考える。（ＪＡＰＡＮ　Ｆｏｒｗａｒｄ編集部）

　アーチー・ミヤモト氏はこの記事の中で、日韓の諸問題について冷静に分析して述べています。そしてその中で次のように重要なポイントを指摘しています。

日本に対する憎悪と憤りを引き起こしている韓国の歴史認識が現在の危機の根本的な原因だ
日本のこれまでの経済的支援がなければ、韓国の今日はないだろう。日本の将来的な援助なしに、韓国は生き残ることができるのか。２つの国は、多くの点でとても近く、しかしとても遠い！
「その歴史を捏造する国の運命は決まっている！」という言葉がある。次は韓国か？

　はっきり言って、韓国が日本なしに生き残ることができようができまいが、どうでもいいように思います。そして歴史を捏造する国の運命が破滅に向かおうがどうなろうが、それもどうでもいいでしょう。それよりも日本の国益を考えた場合、韓国が必要かどうかという視点のほうが重要です。

　今まではどう考えても日本の国益にとってマイナスだったとしか思えません。日本に対する憎悪と憤りを引き起こしている韓国の歴史認識は多くは捏造だとしても決して消えることなく、今後とも反日姿勢は続くようでしょうから、必要最小限の交流にして深く交わらないことが肝要だと思います。

　それでも現在の文政権のように、ことあるごとに難癖をつけて日本の国益を毀損するようであれば、それにもまして堂々と報復をして行くべきだと思います。そうすることによって、韓国内の捏造歴史を教え込まれ洗脳された国民が少しは気づくかもしれません。ただあまり期待は持たないほうがいいでしょうし、決してお人好しで甘い対応だけはしてはなりません。

　なおこの「ＪＡＰＡＮ　Ｆｏｒｗａｒｄ」 の記事に関して重要なのは、これが英語で発信されているということです。日本語は世界の７５億人の人の中で、わずかに１億数千万の人にしか使われていません。やはり英語の発信力は甚大です。

これからも外交案件でこじれた問題に対しては、日本の立場を明確にすべく、英語やその他の外国語で発信することが重要だとも強く思います。なおこのアーチー・ミヤモト氏の記事は以下のサイトで全文がみられます。ご参考までに。

　https://japan-forward.com/japanese/岐路にある日韓関係/　

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