日本国内で原発処理水を「汚染水」と呼ぶのは誰のためか？日本を蝕む反日メディアの正体を明らかにする

　少し前になりますが今年の７月２２日、東京電力福島第一原子力発電所で増え続ける「処理水」を海に放出する東電の計画について、原子力規制委員会が、安全性に問題はないとして正式に認可しました。

　これにより政府と東電は、来春の放出開始を目指しています。しかし中国、韓国がこの決定に反発、処理水を汚染水と呼びその決定に多くの批判を浴びせています。まあこれは、内政干渉の域を出ないのでそれほど気にすることはありませんが、日本の政治家やメディアが国益を完全に無視し、同様に汚染水として批判しているのです。

　その実態をフリーランスライターの林智裕氏が、現代ビジネスに寄稿しているので紹介します。タイトルは『原発処理水を「汚染水」と呼ぶのは誰のためか…？「風評加害」を繰り返す日本の「異常なジャーナリズム」に抗議する』（12/12公開）で、以下に引用します。

◇

「海洋放出が最も安全かつ妥当」な理由

『新基金は500億円、原発処理水放出の風評対策　漁業者の理解は』──。

2022年11月4日。朝日新聞は、東京電力福島第一原発から来春に海洋放出されるALPS処理水の風評被害対策費として、政府が500億円規模の新たな漁業者支援基金をつくることを報じた。

福島第一原子力発電所では、建屋内で放射性物質に触れた汚染水が発生し続けている。これを暫定的に貯蔵するタンクが敷地内に林立し、廃炉作業の大きな障害になってきた。

もっとも、これらを処分せず溜め続けた理由は技術的な問題では全くない。事故当初と異なり、すでに何年も前から汚染水は多核種除去設備（通称「ALPS」）を用いることでトリチウム以外の放射性物質を規制基準以下まで浄化することが可能になっていた。残るトリチウムは非常に弱いベータ線を出すものの、充分な希釈でリスクは無くなる。

そもそもトリチウムは自然界でも常に生成され続けており（年間約7京ベクレル）、飲用水、人体などあらゆる水の中、もちろん放出先の海水にも元々存在している。体内などに蓄積されてリスクが高まることも無い（仮にリスクを高めるほど蓄積する性質ならば、そもそも分離・除去も容易である）。

そのため、トリチウムは世界中の原子力施設でも日常的に海洋、あるいは大気中に放出処分されてきた。

参考までにフランスのラ・アーグの例を挙げると、2015年の1年だけで1京3700兆ベクレルのトリチウム（なお、福島第一原発のタンクに存在するトリチウムは、総量でも約1000兆ベクレルに過ぎない）を海洋放出している。当然ながら、これらを原因とした環境汚染や健康被害が科学的見地から示された例も全く無い。

国はこうした状況を踏まえながら専門家の英知を集め、長年にわたって「トリチウム水タスクフォース」及び「多核種除去設備等処理水の取扱いに関する小委員会」で処理水の処分方法を検討してきた。

結果、改めて「諸外国と同様の海洋放出が最も安全かつ妥当」との結論に達している。

そもそも海洋放出が進まなかった理由は、風評被害を懸念した「配慮」によるものだ。ただし、そうした「配慮」は結局、あらゆる問題の悪化と先送りにしかならなかった。

林立するタンクは敷地を圧迫して廃炉作業の大きな障害となっている上、1基あたり億単位の莫大なコストもかかっている。挙句、使用後は巨大な放射性廃棄物になるため処分も容易ではない。

さらに、タンクはあくまでも一時保管を目的に設計されているため、一般建築物に比べて耐震性も不十分で、災害や老朽化で不完全処理の貯蔵水が漏れるリスクもある。

一方、それら不条理なリスクと負担を現場と地元に強いてまで稼いだ時間で得られたのは、社会の理解どころか「処分不可能なほどに危険だからこそ溜め続けている」に類した新たな誤解と風評ばかりだった。

そこで2021年春、菅義偉内閣がようやく海洋放出を正式に決定した。冒頭の報道は、その道筋を改めて示したものと言えるだろう。

執拗に繰り返された「風評加害」

一方で、風評問題は、原発事故から間もなく12年にもなろうとする今でさえ根深い。それは政府が新たに500億円規模の基金を用意せざるを得ない状況からも明らかだ。

言うまでもないが、先述の「配慮」も含めたこれらの対策費は、最終的には我々の税金や電気代から供出されると言っていい。無論、賛否にかかわらず、日本に生きる全ての人は必ず何らかの形で原発の恩恵を受けてきた以上、一定の負担はやむを得ない。

しかし何故、ここまで風評対策コストが跳ね上がってしまったのか？

その理由は、政府や福島県が情報発信を怠ったためではない。それらの伝達を妨害してきた「風評加害」にこそ主因がある。

「風評加害」とは何か？

それはたとえば、事実に反した流言蜚語を広めたり、明らかになっている知見を無視したり、既に終わった議論を蒸し返したり、不適切な因果関係をほのめかす印象操作や不安の煽動、正確な情報の伝達妨害などが挙げられる。

いずれも復興を阻害してきた核心とさえ言えるものだが、これらを故意に繰り返してきた人々も少なくない。

たとえば処理水問題について、復興庁は「ALPS処理水について知ってほしい3つのこと」としてHPを作成公開し、資源エネルギー庁は「復興の後押しはまず知ることから」のチラシをそれぞれ全国の学校に配布するなど積極的な周知活動を行ってきた。

さらに、処理水に関する審議会や現地での説明会、公聴会も繰り返されてきた。その回数は2021年の1年間だけでも数百回に及び、漁業関係者など現地の利害関係者が参加しての相互協議も行われた。

ところが、「当事者に寄り添い」「風評被害を心配して」海洋放出に反対していたはずの一部マスメディア、政党と政治家、著名人らは、処理水の「汚染水」呼ばわりを執拗に繰り返した。

まさに「風評加害」と呼ぶに相応しい行為であるが、具体的には東京新聞や朝日新聞などのメディア、政党では共産党、社民党、立憲民主党、れいわ新選組とその関係者に加え、中国共産党の動きも目立つ（根拠となる統計データがあるので、詳しくは後述する）。

風評対策費が莫大になった責任は、彼ら「風評加害者」にこそあるのではないか。

中には、「説明や風評対策が足りない」「国民の理解が進んでいない」に類した批判を散々繰り返しておきながら、国民の理解浸透や風評払拭を目的とした科学的情報の発信を妨害するケースまで見られた。

実は、それらしい理由を付けて正当化しながら、事実上風評払拭を「キャンセル」しようとしてきた動きは枚挙に暇が無い。

たとえば前述の復興庁HPは「トリチウムのイラストに顔が描かれていた！不謹慎！」などと本筋と無関係な言いがかりを付けられて炎上し、資源エネルギー庁のチラシには「政府の考えを一方的に押しつけるのは許されない」（共産党）等の科学的事実とは無関係なクレームや配布方法への難癖を付けられ、回収や破棄まで求められている。

『「トリチウム」をゆるキャラ化? 復興庁、批判受け削除』（朝日新聞・2021年4月14日）

『「原発の処理水は安全」国が学校にチラシ直接配布 回収する自治体も』（朝日新聞・2022年2月22日）

『汚染水“安全処分”と学校にチラシ 岩渕氏抗議「回収を」 各省から聞き取り』（しんぶん赤旗・2022年2月5日）

この事件とその意味については、小島正美氏の記事『処理水のチラシ配布に見る国の「ひ弱さ」とメディアの傍観主義の行く末は？』に詳しいので、ぜひご参照頂きたい。

また、2019年にも復興庁が風評払拭のために製作したCMが多数のテレビ局から放送拒否された。CMは「福島の今」を伝える当たり障り無い内容に過ぎなかったが、放送した局は全国で僅か3割程度に留まる。

他にも同年、文科省が全国の学校に配布した放射線副読本に非科学的なクレームが付けられて回収・破棄される騒動も起こった。

これらの事例は、現代ビジネス記事、

『原発「処理水」を、なぜマスコミは「汚染水」と呼び続けたのか』

『正しい情報は邪魔？ 8年経っても「福島の風評払拭」が難しい背景』

に加え、3月に上梓した拙著『「正しさ」の商人』でも詳細に記録したが、いずれも氷山の一角に過ぎない。

もはや「風評払拭を妨害している勢力」の存在は明白と言えるだろう。

そもそも「被害」があるからには当然、対となる「加害」もある。ところが、行政も報道も風評問題が深刻と繰り返し強調しておきながら、その発生要因と「風評加害者」の実像にあまりにも無頓着では無かったか。

何故、彼らは風評の拡大や温存を望むのか。主な動機は大きく分類して3つ挙げられる。

1．反原発や政権批判などの政局（政治闘争）

2．災害と不安に便乗した詐欺ビジネス（悪徳商法）

3．自己顕示欲や逆転願望、陰謀論等（承認欲求）

これらを動機や目的とした場合、非日常と社会不安の温存、つまり「原発事故被害の拡大・長期化」こそが利益に繋がることに留意する必要がある。

こうした実情を考慮せず、風評の「加害者」像すら曖昧のまま「消費者と流通業者に正確な情報が届いていない」「正確な情報さえ伝われば誤解や偏見が解ける」かのような前提、社会の善性に依存しきった従来の情報発信だけでは、意図的・確信的に風評の拡散を狙った「風評加害」に全く対応できなかったのも当然と言えよう。

「汚染水」呼ばわりしてきたのは誰か

では、それら「風評加害」の発生源はどこにあるのか。

一つの参考として、前述の「汚染水」呼ばわりを繰り返していたのが具体的に誰なのかを調べたサイトがある。以下の記事では2020年～2022年にかけて、処理水に対し「汚染水」表記をしていたメディアが具体的にまとめられていた。

⇒「処理水を汚染水と呼ぶ新聞はどこ？」（晴川雨読 2022年05月07日）（https://seisenudoku.seesaa.net/article/487794859.html）

さらに、同サイトでは、ツイッター上の認証アカウント（本人や組織の公式であると認証されているアカウント）のみを対象に、2019/11/19～2022/11/18 の3年間に「汚染水が海洋放出される」かのようなツイートを誰が行い、それぞれの「いいね」やリツイート、リプライの数など反響がどの程度だったのかも調べられていた。調査条件と結果は以下の通りだ。

【調査条件】

・認証アカウントが対象

・ツイートの期間は 2019/11/19～2022/11/18 の3年間

・「汚染水」をキーワードに検索。PFASなど関係無い汚染水は中身を見て除外。

・単に記事のタイトル・URLをそのままツイートしたのは対象外。ただし、同じ所属が作った記事の場合は対象とする。

・ポータルサイトは、その意図がくみ取れないので対象外

・「原発汚染水。海洋放出反対。」のように、処理前の汚染水か処理後か判断できないものなどは対象外。「汚染水海洋放出反対」は汚染水を放出と言っているので対象。

・調査者をブロックしている人（津田大介氏など）は検索に出てこないので対象外。

⇒「汚染水が海洋放出されるとツイートする認証アカウント」（晴川雨読 2022年11月20日）（https://seisenudoku.seesaa.net/article/493673869.html?fbclid=IwAR1qdrJmi2e7FtnJ6Rhb1entZPeA4pqqLGf4U5uq0D3GZsjjn6oRx6gTLSU）

さらに、

・フォロアーが1000人以上のアカウントが対象。認証アカウントに限定しない。

・「いいね」が100以上

の条件でも調べると、以下のような結果が得られたという。

⇒「汚染水が海洋放出されるとツイートする影響のあるアカウント」（晴川雨読 2022年11月27日）（https://seisenudoku.seesaa.net/article/494030539.html）

繰り返しになるが、ALPS処理水の海洋放出が「汚染」をもたらす事実は無い。

さらに、今や国際原子力機関（IAEA）の査察を経たことで海洋放出の安全性と妥当性の裏付けはより強固となっている。IAEA査察メンバーには福島の処理水放出に強硬な反対を表明している韓国、中国、ロシアの研究者も含まれていたが、彼らから問題が指摘されることも無かった。

ジャーナリズムの役割とは何か？

つまり科学的結論はすでに強固であり、ALPS処理水を「汚染水」呼ばわりする正当性は皆無だ。

それでもなお、仮に「一度でも汚染されたモノにデータや成績など関係ない」「福島であることが問題」とでも言うのなら、同様の論理を人間の出身地や身分、性別、人種、国籍、病歴などに当てはめてみるべきだ。独善的かつ執拗な「汚染水」呼ばわりが何を意味するのかは、言うまでも無いだろう。

処理水問題に限らず、東電原発事故ではこれまでも科学的事実に反した風評加害が繰り返されてきた。それらが引き起こした被害は冒頭で述べた「風評対策コストの増加」以外にも多岐にわたるが、最近では実態の具体的な分析も出始めた。

たとえば、この記事ではどのような言説がいかに当事者を追い詰めたのか、具体的な事実が克明に記録されている。

『災害時の不安と危機感から発生した攻撃衝動／首都圏からの自主避難者研究』（加藤文・2022年11月28日）

こうした深刻な問題が何故、社会で大きくクローズアップされてこなかったのか。特に国政政党や政治家までもが「風評加害」に加担してきた事実は、本来であれば巨大スキャンダルとして責任が問われるべきだろう。

なのに何故、報道は問題視すらしないのか？

理由は様々にあるだろうが、「ジャーナリズムの機能不全」が一因として疑われるのではないか。それを示唆するのが、世界的なジャーナリズム団体であるワールド オブ ジャーナリズム（Worlds of Journalism）が加盟66ヵ国のジャーナリストに行った「ジャーナリズムの役割として重要と考えるもの」における調査結果だ。

Country reports – WJS2 (2012–2016)（https://worldsofjournalism.org/country-reports/）

先日ツイッター上でも話題になっていた、各国（米国、英国、フランス、ドイツ、ロシア、中国、日本）それぞれの回答比較を実際に見てみよう。

＜主な国のジャーナリストの回答（自分の仕事の中での各項目の重要性を"extremely important" "very important" と答えたジャーナリストの比率）を並べて色つけしてみた。それぞれのお国柄はあるけど、それにしても日本のジャーナリズムの異様さがいくつか際立ってるhttps://t.co/nY1TxT20Yw pic.twitter.com/oPf7dD4VbC

— 水島六郎 (@mizloq) November 21, 2022）＞

「事実をありのままに伝えることが重要」と回答した比率は欧米が全て90％以上であるのに対し、日本は65.1％に留まった。これは中国83.8％、ロシア78.7％よりも低く、比較した各国で最低のスコアだった。

また、「人々が意見を表明できるようにする」も米国76.6％、ドイツ72.1％、ロシア59.2％、中国59.8％に比べて日本だけが24.3％と極端に低い。

反面、最も重視するのは「政治リーダーを監視・精査する」（90.8%）「時事問題の分析を提供する」（84.7%）「人々の政治的意思決定に必要な情報を提供する」（83.0%）の3つとなっている。

さらに特筆すべき点がある。米国11.3％、英国15.1％、フランス15％、ドイツ9.8％、ロシア18.2％、中国29％に過ぎない「政治的アジェンダを設定する」が日本だけで60.5％と突出し、「事実をありのままに伝える」（65.1%）に迫る勢いとなった。

これらの傾向をまとめると、

＜「日本のジャーナリズムは政治リーダーを監視・精査することを最重要視している。権力の監視と時事問題の分析、人々の政治的意思決定に必要な情報提供こそがジャーナリズムと捉え、それは事実をありのままに伝える責務以上に優先される。ただし、人々が意見を表明できるようにすることへの関心は極端に低い。政治的アジェンダ設定も人々に代わりジャーナリズムが主導するべきで、それは事実をありのままに伝える責務に比肩するほど重要な役割と考えている」＞

と見做すことも可能だろう。

無論、この調査自体の信頼性や妥当性に議論の余地は残る。しかし、仮にこの傾向を原発事故の風評問題に当てはめてみれば、

＜「日本のジャーナリズムは政治リーダーを監視・精査することに拘泥して恣意的なアジェンダ設定を繰り返しては世論を誘導し続けた。それらに不都合な事実は伝えず、それに伴う被害や当事者も蔑ろにされ、深刻な風評加害や人権侵害が問題視すらされず放置されてきた」＞

という可能性も、否定できないのではないか。

＜署名！

今日1日に行われたシンポジウムでは、汚染水の海洋放出や働き方改革などの報道でNHK がいかに政府よりの報道重ね、福島県民や働く人々の声、野党の指摘が報道されなかったが説明された。

民主主義のためにも政府に忖度しない会長を

前川喜平さんを次期NHK会長に！ https://t.co/yRAnhB8OF9 pic.twitter.com/deSWEbS9y4

— 望月衣塑子 (@ISOKO_MOCHIZUKI) December 1, 2022＞

執拗に繰り返された、差別的かつ独善的な「汚染水」呼ばわりは一体「誰のため」なのか──。福島に生まれ、育ち、暮らす一人の県民として、改めて強く抗議する。

◇

　林氏のこの記事には、日本のメディア（特に反日メディア）の特質が濃縮されて記述されています。つまり彼等の目的は反権力（反保守勢力と同義）であり、この原発処理水の報道に見られるように、その目的のためには科学的根拠は全く無視し、自分たち独自に作り上げた不安材料を、地域の漁民や住民など利害関係者に押しつけ、結果として政府や東電の足下をすくうことが、ドライビングフォースとなっていることです。

　この構造は反原発運動にもそのままつながり、更には米軍基地反対運動、防衛力増強反対運動と一連のつながりを持っているのです。そこには何と中朝韓露の思惑と完全に一致する姿が見えます。

　日本はＧＨＱによる占領下、マスコミ各社に対するプレスコードという強力な報道規制が敷かれ、連合国（米英中ソ等）への批判をはじめ、日本軍の賛美や神道などの日本の伝統に関して、徹底的な否定と遮断を余儀なくされました。また保守勢力の公職追放と軍批判勢力の復帰を進めた結果、メディアや大学、企業組合などが完全に赤化したのです。

　その名残が、いまでも大学やメディアに残っていて、中国に甘い体質となっていますし、南北朝鮮には「自虐史観」の洗礼を浴びせられた政治家たちが、主権を無視して甘い対応をとり続ける結果となって、在日韓国・朝鮮人の横暴を許し、地方政治や学校、放送局への就職を影で推進し、今日に至っています。反日メディアの要因はここにあるのでしょう。

　こうしたいびつな構造がそのまま続けば、日本の弱体化は促進され、それでなくても失われた３０年の経済的なダメージが、回復不可能となってしまいます。今こそ日本の国益をしっかり考え、「物言う」ことのできる政治家が出現することを願うのみです。

（よろしければ下記バナーの応援クリックをお願いします。）

保守ランキング

（お手数ですがこちらもポチッとクリックをお願いします）

にほんブログ村