スポーツ

2020年3月24日 (火)

東京五輪、新型コロナと延期問題

Https___imgixproxyn8sjp_dsxmzo5708703023  今月22日、IOCが東京五輪の開催を延期を含めて検討と、初めて延期に言及しました。産経新聞の記事から引用します。

 新型コロナウイルス感染拡大が世界的に深刻化している状況を受け、国際オリンピック委員会(IOC)は22日、臨時理事会を開催。東京五輪の開催について今後、延期も含めてさまざまな状況に応じた対策を検討することが分かった。1カ月程度で結論を出すという。米国の陸上競技連盟は21日、東京五輪の開催延期を要請した。20日には米水泳連盟も延期を求めており、競技力に加え、スポンサーやテレビ放送権などを通じてもIOCに強い影響力を持つ米国の主要2競技団体が態度を明確にしたことで、IOCや大会組織委員会が「予定通り開催」との立場を崩さない7月24日の開幕に暗雲が漂い始めた。

 これを受けて日本は勿論、各国の競技団体やメディアが様々な反応を示していますが、おおむね延期に賛同の意見が多く、あとは早く結論をという声が多方面から出ています。

 日本のテレビメディアでは、この報道を一斉に取り上げ、延期された場合のその時期の予測からそれぞれの長所短所、また選手、会場、費用対応に関しての様々な問題点を、例によって決定する前から侃々諤々やっています。

 特にアスリートファーストの観点からか、延期の時期によってさまざまな問題とその対応について、事細かに議題にしていますが、いずれにしろ決まったらそれに対応するしかないのに、その前から予測議論のオンパレードです。

 とにかくこの問題のもとは、未知の疫病がもたらすものです。ですから時期については、ひとえにこの新型コロナウィルスの収束がカギを握るものです。収束のためには感染防止対策の効果とワクチンや治療薬の開発が大きなファクターになりますが、その収束も世界的な規模で行われなければなりません。それを踏まえての時期の決定ですから、困難を極めるでしょう。

 中止の選択肢はない、という理由は、五輪の収益金が各国の競技連盟に配られるということも大きいようですが、もちろん開催国の日本の経済的な効果も大きな要素となります。日本としては絶対開催したいのは異論がないでしょうし、その点でIOCも日本も考えが一致したのでしょう。

 ところでコロナの収束がなければ当然選手も観客も、健康への脅威が存在するので開催できないのは当然でしょうが、この議論の中に開催都市の住民への言及が少ないように思います。テレビの報道番組のコメンテーターの中には、「東京都民の立場として、収束していない国の選手や観客を招くことは、都民の健康を守るうえで脅威になるので許容できない」という人もいますが、残念ながらこういう視点で発言する人はほとんどいません。ましてや今の時点でも何としても予定通り開催を訴える人さえいます。

 22日、政府や埼玉県の大規模イベント中止の要請を無視して開催した、さいたまスーパーアリーナでのK-1イベントに見るように、その主催者や観衆のこの疫病に対する見方が甘い人たちがまだまだいます。感染者に発熱患者が出た、という新聞記事が出ましたが、感染したかどうか注目に値します。

 日本の医療体制は十分だ、日本人は政府の要請に積極的に応じ欧米とは違う、という甘い考えがあるとしたら、その根底にオーバーシュートの芽はあると言わざるを得ません。いずれにしろ新型コロナウィルスを他人事と思ってはいけないと改めて感じます。

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2020年3月19日 (木)

新型コロナと東京五輪、開催か中止か延期か?

2020031600000015cnippou0001view  コロナウィルスの世界的な感染拡大が止まりません。アジアから中東を経て今や欧米がその渦中。日本は「何とか持ちこたえている」にしても、漸増が未だ止まりません。欧米各国やアジアの一部の国では非常事態宣言のもと、外出禁止や店舗やイベント会場の封鎖が続いています。

 それに伴い経済の萎縮懸念が急拡大し、日本をはじめ各国の株価が大幅に下落しています。米国のダウ平均株価はとうとう2万ドルを切ってしまいました。リーマンショックかそれ以上の経済危機が予測されています。

 日本の最大の懸念は東京オリンピック・パラリンピックへの影響でしょう。当然開催の7月に向けて日本は感染を何とか鎮め、開催にもっていきたい。テレビでも元JOCの委員がオリンピック憲章を持ち出して、「予定通り開催か中止しかない。今は予定通り開催するということしか言えない」と強調していますし、森喜朗組織委員会会長をはじめ、橋本聖子五輪担当相、小池百合子東京都知事らは「開催以外の選択肢は考えていない」と強調しています。

 もちろんIOCのバッハ会長が「開催する」と言い続けることには、それなりの意味があるでしょう。しかし彼も「WHOの勧告に従う」とも発言し、さすがに「パンデミック表明」をしたWHOの意向は無視できないという意思を示しました。ただその後の選手や各団体との電話会議では「開催」としか言っていないようです。

 しかしウイルスの正体がつかめないのだから、「やる」という心意気だけを聞かされても始まりません。仮に日本での感染が収まったとしても、選手や観客として来日する国の感染が猛威を振るっていれば、入国など許されません。東京都民だけではなく、観客や関係者への感染の脅威があるからです。

 ですから最低でもWHOの「パンデミック終息宣言」が必要でしょうし、かつ参加選手や観客の感染がないという前提が必要になります。あるいは感染は終息していないが、ワクチンや治療薬が開発され、いつでも治療ができるという状況になっていれば話は変わってくるでしょう。しかしいずれの場合もそうなるとは断言できませんし、むしろ悲観的にならざるを得ないでしょう。

 予定通り開催するというのならば、もし感染が収束していない場合、こういう対策や処置をとる、と具体的な方策を示すことが必要になります。ましてや安倍首相が「完全な形で開催する」と言っている以上、完全な方策が示されなければなりません。おそらくそれは無理ではないでしょうか。

 そうなると中止か延期、中止に対しては選手や放映権を持つスポンサー団体や組織委員会、そして日本のホテルなどの関連業界はこぞって反対するでしょう。上記「予定通り開催派の」人たちも、中止、延期と言うことは発言していません。今迄のオリンピックの歴史上3度の戦争による中止はありました。時期の変更の例は1度だけ1908年にローマ開催の予定が、ベスビオ火山の噴火で半年前にロンドンに移されているそうですが、それしかありません。先のJOC元委員は「延期はなく中止しかない」と言い切っています。

 しかしそれは現行のオリンピック憲章に従えば、と言うことで、それを変える余地はないのか、と言う意見も出ています。中止になった場合の経済的なダメージは極めて大きいからです。経済だけでなく、開催時の首相の顔や、東京都知事の顔も大きく影響を与えます。そこから数か月延期や、1年延期、2年延期と様々な意見が出され始めました。そもそも延期できるというIOCのお墨付きがなければ前に進みませんが、いずれの案も長短があり、これから議論が重ねられるでしょう。オリンピック・パラリンピックの主役は選手だということも忘れないように。

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2019年4月18日 (木)

五輪選手、楽しんでプレーを

Th_mv_0907_ol1280x720  一昨日東京オリンピックの競技日程が発表されました。来年の7月24日の開会式から8月9日の閉会式まで、17日間の熱戦が繰り広げられます。早速テレビで競技種目や活躍しそうな選手、またメダルの予想など賑やかになってきました。

 もともと「オリンピックは、勝つことではなく参加することにこそ意義がある」、と近代オリンピックの父と言われるクーベルタンが語ったように(ただ実際には彼が最初に語ったのではなく、ペンシルベニア大主教であるエセルバート・タルボットが米国の選手達に語った言葉を引用した)、最初は参加することが目的でしたが、今や勝つことが目的となっています。

 そして政治をこのスポーツの祭典に持ち込まないことが、オリンピック憲章に謳われていますが、どの競技も選手同士の戦いではあっても、やはりメダルの取得など国別の競争であることから、どうしてもナショナリズムがかき立てられます。私も日の丸が揚がるのを見て、感動が沸き立ちますね。

 ところでオリンピックのようなビッグなスポーツイベントでは、国を代表して戦うという誇りから、予想通りの成績を上げて、メダルを取る選手もいれば、優勝がかなり有望視されたのに、プレッシャーに襲われて、残念ながらそれ以下の成績でとどまる選手もいます。

 リオオリンピックの吉田沙保里選手は、それ以前の圧倒的な期待に反して、銀メダルに終わり、悔しくて泣き崩れる姿が大きな話題になりました。その時彼女は「ごめんなさい」を連発していました。冬のソチオリンピックの高梨沙羅選手も4位に甘んじました。彼女も試合後涙を流しながら「今まで支えてくださった皆さんに感謝を伝えるためにこの舞台に来たので、いい結果を出せなかったのが残念です」と話しています。

 実力以上の力を発揮し下馬評を覆す選手もいますが、一般的に日本選手は大舞台に弱い、そう言う傾向があるように思います。これまでそれはマスコミ等の派手な報道により、あるいは周囲の人々の大きな期待を持った激励などにより、選手に過度のプレッシャーを与えて、本来の力を発揮できずに終わってしまう。それが大きな理由だと思っていました。

 太田肇氏の著書「承認欲求の呪縛」によると、人が他人に認められたいという「承認欲求」は、マズローの欲求五段階説で最高位にある「自己実現の欲求」より、人の行動を動機づける度合いが高いと言います。ですから期待そのものが高ければ、認められたという実感も強くわき、頑張ろうという意欲に繋がります。

しかし「人は認められれば認められるほど、それにとらわれるようになります」。つまり「期待値が上がれば、それに対し期待に応えなければ、と強く思う」ようになるのです。

 そしてここからが大事だと思うのですが、その期待に応えようと思う過程で、それを義務のように感じてプレッシャーとなり、考えすぎたり堅くなったりするか、単にエールだと感じポジティブにのびのびとプレーできるかの差が、結果に大きく作用して行くと想像されます。

 日本人は島国で殆ど同一民族で有り、和を以て尊となす風土、文化が底流にあるため、ひときわ周りの目を気にする民族なので、期待に応えなければと、それを義務のように感じる人が多いのだと思います。そして期待をプレッシャーに感じ、堅くなって本来の力を発揮できずに、残念な結果になる。そう言う傾向が強いのではないでしょうか。

C0244aa25db126e1594fc3ba678e73ea  あるアスリートが試合前に、「結果はどうであれ、ゲームとして楽しみたいと思います」と話をしているのを聞いたことがあります。これこそ、期待をエールとしてのみ捉えて楽しむ。そう言うポジティブな態度だと思います。

 日本選手も皆そうなれば、結果としていい成績を残せるのではないでしょうか。日本人の、周囲を慮り、謙虚になるのは非常にいい文化だと思いますが、こと戦いの場では寧ろ弱点になります。国際社会の中の国同士の関係でも同様ですね。

 戦う選手達は周りの目を気にして自分を追い込む感覚を脱ぎ去り、真にゲームを楽しむ感覚でオリンピックに臨んでいただければ、と思います。応援する側も実力通り選手がのびのびとプレーするのを見れば、非常に楽しい観戦となるでしょう。

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2018年11月22日 (木)

国旗投げ捨て?中国女子マラソン選手

Download_10  今朝のテレビ番組「とくダネ!」で18日に江蘇省蘇州市で行われた女子マラソン大会で、中国選手が手渡された国旗を投げ捨てた問題を取り上げていました。動画配信のRECORD CHINAは次のように伝えています。

同大会に出場した中国の何引麗(ハー・インリー)は、ゴールまで残り数百メートルでアフリカ人選手とトップを争うデッドヒートを繰り広げていた。そうした中、コース脇にいたボランティアが突然飛び出してきて中国国旗を何に差し出した。何はこれを受け取らなかったが、その先にいた別の人物が再び国旗を差し出した。何は受け取ったものの、雨に濡れた国旗は重く、ペースを乱され失速。国旗を路上に投げ捨てて後を追ったが追い付けず2位だった。

何選手は中国版ツイッター微博で「国旗は投げ捨てたのではなく、腕がこわばって落ちてしまった。とても申し訳ない」と謝罪した。さらに、「大会組織委員会を尊重していたので国旗を受け取りました。ですが、レース中の外からの干渉はスポーツ選手のパフォーマンスに影響を与える可能性があります。今後はぜひ、ゴールした後に国旗を渡すように変更していただきたいです。国旗を身にまとえるのは光栄ですが、正しい方法でお願いしたいです」と殊勝に語った。


 これに対して中国のネット上では、当初は批判の声が多く出されていました。また逆に同情の声もありました。

「紙くずのように国旗を投げ捨て、国旗を侮辱した」「愛国心が足りない」「国旗の投げ捨てに理由や言い訳なんてない」「国旗をもつことは栄光なこと、負担に思うな」などと批判的な意見が多いという。また、あるスポーツ選手は「国旗とお金なら私は国旗を選ぶ」などとしている。

一方で「レースを邪魔され、選手がかわいそうだ」「愛国主義の過ちだ」と言う意見もある。


Download_11  「とくダネ!」MCの小倉氏は、スポーツで国旗を掲げながらウイニングランをするのは、一般的にはゴール後だとコメント。また持って走ると走りにくいから、仕方ないのではないかともコメント。他のコメンテーターも、ボランティアがデッドヒートしているエチオピアの選手の邪魔になっているとも指摘していました。日本人の感覚ではこう思うのが一般的でしょう。

 更に他のネット記事では、2度目に選手に国旗を渡したのはボランティアではなく、大会関係者だったと証し、次のようにも伝えています。

「省レベルのマラソン大会は高い金を払ってアフリカ選手を招待している。優勝させなければいけない契約などで、全力で自国選手の邪魔をしたに違いない。国旗を渡すとはなんとももっともらしい邪魔の仕方だ」といった声もあり、他のユーザーから多くの支持を集めている。

 何が本当かよく分りませんが、「とくダネ!」では更に中国の国旗感について、次のようなコメントがありました。

E9f5d4fe8cdf2e58d6afb368c5527cd4 中国では1990年に国旗法という法律が定められ、国旗を侮辱する行為に対し最高で15日以内の拘留という刑が定められた。このような背景について専門家は香港や少数民族自治区で頻発している反中デモにおいて、国旗がないがしろにされるのを防ぐため厳罰化したと指摘。先月には高速道路の料金所で、ゴミ袋として国旗を使用したとして清掃員2人が解雇された。また、昨年にはレストランで国旗を逆さまにしてのれん代わりに使用したため、店の責任者が15日間の行政拘留処分となった。

 さすがに日本では、日の丸をゴミ袋やのれんに使ったりはしないでしょうが、この少数民族自治区で頻発している反中デモ、への牽制というのは気になります。中国のネットでは一切出てこないのですが「とくダネ!」では、このマラソン選手何引麗さんが、内モンゴル出身で、そのため厳しい批判を浴びたのでは、と仄めかしていました。案外その辺にこの問題が潜んでいるのかも知れません。


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2018年11月14日 (水)

日大アメフト危険タックル事件 立件見送りへ

Download_7  あの世間を騒がせた5月6日の「日大アメフト部の危険タックル事件」から半年が過ぎ、警視庁は内田前監督らの指示はなかったとの判断を示したことが、産経新聞の関係者への取材で分ったと言うことです。今月13日の産経新聞の記事は以下の通りです。

 日本大アメリカンフットボール部の悪質反則問題で、警視庁が、傷害罪で刑事告訴されていた日大の内田正人前監督と井上奨(つとむ)前コーチについて、宮川泰介選手に対し相手を負傷させる危険なタックルをするよう指示した事実は認められないと判断したことが12日、関係者への取材で分かった。警視庁は近く刑事告訴に基づき傷害容疑で2人を書類送検するが、東京地検立川支部は2人の立件を見送るとみられる。

 宮川選手については、試合の動画解析などから傷害の実行行為を認定し、書類送検する。ただ、関西学院大の被害者側から寛大な処分を求める嘆願書が出ており、地検支部はこうした状況を考慮して最終的な処分を決定するとみられる。日大の第三者委員会と関東学生アメリカンフットボール連盟規律委は宮川選手の証言などを基に、内田氏らによる危険なタックルの
指示があったとしていた。

Images_5  
宮川選手の行為については、宮川選手自身記者会見でも認めているので、警視庁、東京地検も判断に問題を挟む余地はありませんが、内田前監督や井上前コーチについては、宮川選手自身「指示があった」ということを会見で述べていて、この証言と食い違っています。また宮川選手の証言を認めて、「指示があった」とした日大の第三者委員会や関東学生アメフト連盟の見解とも食い違っています。

 警視庁も第三者委員会や関東学生連盟と同様、関係者から聞き取り調査を行なっています。以下に引用します。

 
警視庁は捜査1課の殺人事件担当や課内のアメフット経験者、競技場を管轄する調布署員らからなる特別捜査チームを編成。アメフット部の関係者や競技の専門家ら約200人から事情聴取したほか、試合を複数の角度から撮影した動画を解析。記者会見などでの関係者の発言についても裏付け捜査を行った。

 なぜ調査を行なった主体によって、「指示があった」と「指示がなかった」と言う真逆の見解が出るのでしょう。

 この産経新聞の取材の記事をよく読むと、警視庁は「指示をした方」と「支持を受けた方」の見方の違いを指摘しているような節があります。以下にその部分を引用します。

Images_6  アメフットのタックルなどスポーツ上の行為は、ルール内であれば正当な業務による行為とされ、相手が負傷しても違法性はない。捜査では、宮川選手に対して「相手を潰せ」などとした指示内容が、正当業務行為の範囲を超えていたかが焦点となった。

 その結果、宮川選手に対し、2人が相手にけがをさせるよう仕向けた言動は確認されなかった。「潰せ」という言葉も「強いタックル」などの意味で一般的に使われており、ルールを逸脱し、相手を負傷させることを意図したものとはいえないと判断した。

 宮川選手は記者会見などで「けがをさせるのが目的で、監督やコーチの指示だった」と説明。内田氏らは「反則やけがをさせることを意図した指示はしていない」と否定していた。

 つまり警視庁の見解としては、内田氏等の証言を認めたわけで、宮川選手が勝手に解釈して、あのような行動に走り、怪我をさせたと捉えているように思えますね。これに対して第三者委員会や関東学生連盟、また対戦相手だった関西学院大アメフト部や、受傷した選手とその家族がどう反応するか、注目されます。

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